研究機関プロファイルプロジェクト、第一弾の調査結果を発表

~タイムズ・ハイヤー・エデュケーション誌の世界大学ランキングをサポートするプロジェクト第一弾。大学ランキングの指標は、ソースデータの質と調査方法が重要視される傾向~

2010年2月吉日
米国ペンシルバニア州フィラデルフィア/英国ロンドン発
*米国時間2月11日に発表されたプレスリリースです。

半世紀以上に及ぶ研究引用データの権威であるトムソン・ロイター(本社:米国ニューヨーク、日本オフィス:東京都千代田区)は本日、全世界の主要研究機関のオピニオンリーダーを対象としたアンケート調査結果を発表しました。この調査は、今年1月に発表されたトムソン・ロイターの” the Global Institutional Profiles Project”(研究機関プロファイルプロジェクト)の5段階調査プロセス(注1)の第一弾として公表するものです。

『学術機関プロファイルの新たな展望』(“New Outlooks on Institutional Profiles”)と題するこの調査で、トムソン・ロイターは、大学・研究機関が、研究機関を評価する指標に関してどのような要素を重要視しているか、組織的な能力や質に最も関連性のある指標は何か、また、今までの大学ランキング方法の問題点などについて、世界の学界関係者から広く意見を求め、350名から回答を得ました。

本レポートの主な調査所見は次の通りです。

  • 全世界の回答者は、概して現行の分析比較システムに明らかな有用性を認めています。約40%が「極めて有用/とても有用」、45%が「やや有用」と回答しました
  • 現在、研究機関評価に用いられている指標とその調査方法については、多くが「望ましくない」と感じています
  • 「現行のランキングは、英語圏の国々に有利」と見る傾向があります。また、学術界での英語の普及により、研究活動の地理的変化が分かりにくくなる恐れがあります
  • 回答者の74%が、「学術機関はデータを操作してランキングを上げようとしている」と感じています

"the Global Institutional Profiles Project"(研究機関プロファイルプロジェクト)とは、研究者による機関フィードバック、研究アウトプット、引用パターン、資金調達レベル、ならびに研究分野の特性や教職員・研究員情報などを組み合わせて一つの包括的なデータベースを構築することによって、世界の主要な研究機関のプロファイルをデータに基づいて提供するものです。弊社では、更に世界規模のアンケート調査第2段を予定しており、各主要研究機関のオピニオンリーダーに意見を求めていきます。寄せられた回答はこのプロジェクトの貴重な資料として厳正に管理・集計されます。

"the Global Institutional Profiles Project"について詳しくはウェブサイト(英文)をご覧ください。
また、このレポート全文はこちら(PDF)でご覧いただけます。

注1:the Global Institutional Profiles Projectの5段階調査とは

the Global Institutional Profiles Project 5段階調査
  1. Opinion Survey(大学関係者がランキングに関してどのような意見を持っているか)
  2. Reputational Survey(大学の評価について、研究者・教育者からのフィードバックを収集)
  3. Institutional Data Collection(世界をリードする大学のファクトデータを収集)
  4. Data Validation(収集したデータの正当性の検証と解釈)
  5. Data Delivery(プロファイルデータの納品)
の5段階からなるトムソン・ロイターの研究機関調査で、世界の学術機関の包括的プロファイル製作を目的としています。タイムズ・ハイヤー・エデュケーション誌がこのデータを最初に使用して、2010年の世界大学ランキングを行います。

トムソン・ロイターについて

トムソン・ロイター(TSX: TRI、NYSE: TRI)は、ビジネスや専門家向けの高度な情報を提供する世界的なリーディングカンパニーです。産業に関する高度な専門知識と先端技術を組み合わせ、金融・法律・税務会計・科学・医療・メディア分野の意思決定者向けに、世界で最も信頼される情報提供者としての役割を果たしていきます。100カ国以上で約5万人以上の従業員を抱えるトムソン・ロイターの本社はニューヨークに置かれ、ロンドンとイーガン(米国ミネソタ州)が主要なオペレーションセンターとして機能しています。


情報出所 : トムソン・ロイター(Thomson Reuters)
2010年2月11日
英文プレスリリースはこちら

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